2011年6月のアーカイブ

(7)評価情報を上手に活用!

ファンド選択時の有力な情報として、「投信の評価情報」があります。複数の投信評価会社が、星印や特定の記号を用いてファンドの過去の実績についての評価を投資家に提供しています。ただし、評価情報はあくまでも過去の実績についてのもので、将来の成績を予測しているわけではありませんから、使い方には注意が必要になります。

一般的に投信の評価は

①分類の基準設定と各ファンドの分類

②リターンとリスクの計測

③リターンとリスクの両面から見た総合ポイントの算出

④ランキング

⑤上位から順番に星印や記号をつける

の手順に沿って行なわれます。最初に行なうのはファンドの分類ですが、これは例えば日本株ファンドと米国株ファンドを同じ土俵で比べても、投資対象自体のリターンの違いが大きいため、ファンド同士の比較がしにくいからです。

最終的な評価は、リスクとリターンの両面から見た総合評価となりますので、評価会社は「安定的に良好なリターンをあげてきたファンド」をよいファンドとしていることが多いといえます。その結果、例えば「短期的に素材関連株の値上がりが予測できるので、その上昇を捉えられるファンドを購入したい」というような場合には、評価情報はあまり役立たない可能性が高いといえるでしょう。

つまり、投信の評価情報を使う場合には、まず「どのようなファンドを買いたいのか」「どのようなスタンスで投資するのか」が重要となります。漠然と「何でもいいから星印の多いファンドを」といった選び方をすると、自分のニーズと合致しないファンドを選んでしまいかねません。代表的なデータとその読み取り方については、賢い投資信託の選び方（実践編）でお話ししたいと思います。

(8)へ続く

(6)コストにも目を配る！

投資信託で運用する場合のコストは税金と手数料ということになりますが、このうち手数料は「販売手数料」と「信託報酬」そして、「解約手数料」の三つに分けられます。また、ファンド内で有価証券を売買するときの「売買委託手数料」も間接的コストといえるでしょう。その他に、一部のファンドでは解約時に「信託財産留保額」を差し引かれるものがあります。

まず、「販売手数料」はファンドを購入するときにかかるもので、パンフレットや広告などにも必ず記載されています。株式投信では2～3％、公社債投信では手数料ゼロのものが多いのですが、最近は株式投信でもノーロードと呼ばれる無手数料のファンドが増えてきています。また、手数料の自由化に伴い、同じファンドでも販売会社によって異なる手数料を設定できるため、オンライン証券で購入すれば無手数料となるようなファンドもお目見えしています。

販売手数料とあわせてチェックしておきたいのが「信託報酬」の水準です。信託報酬はそのファンドを保有している間、常にかかってくるものなので、とくに長期保有を考えている場合には重要なチェック・ポイントになります。目論見書などを見ないとわかりにくいことも多いため、ファンドの購入前に必ず確認しておきましょう。購入者が認識しやすい販売手数料はゼロにしておいて、かわりに信託報酬を高めに設定しているというケースも実際に散見されるからです。

最後に、ファンド内での「有価証券売買手数料」についてですが、運用会社のコスト低減努力次第ではかなり異なることもありえます。運用報告書を見れば、一口当たりどれくらいの売買手数料がかかったかを確認できますので、チェックしておくとよいでしょう。

(7)へ続く